2025年は、世界的に見ても重たい一年でしたね。通商摩擦の影響で各国の景気は鈍り、日本でも景気後退が意識される場面がありました。物価高が家計に重くのしかかり、特に食料品の値上がりは多くの人が肌で感じたのではないでしょうか。実質賃金がなかなか伸びず、節約を意識した方も少なくないはずです。
では、2026年はどう動くのか。私がいま注目しているのは、緩やかな回復シナリオです。一気に好転とはいかないものの、年の後半にかけて流れが変わる可能性を感じています。
米国 ― 選挙イヤーが景気を後押し?
最大のカギを握るのは、世界経済の約4分の1を占める米国です。秋には中間選挙が控えており、政権としてはなんとしても景気を支えたい思惑があるでしょう。減税や、企業の設備投資を促す政策が実際に動き出せば、消費や株価を押し上げる効果が見込めますね。米国の家計は資産の多くを株式で持っているため、株高はそのまま生活の余裕につながります。資源価格の落ち着きも、インフレに苦しんできた人々にとっては心強い追い風となりそうです。
中国 ― 長引く調整局面
一方で、中国については楽観できないと見ています。不動産市場の調整が長引き、構造的な需要不足を抱えたままです。かつてバブル崩壊後に長い停滞を経験した日本を思わせる展開で、本来なら大胆な金融緩和が求められる場面ですが、資本流出への警戒からそれも打ちにくい事情があるようです。若年層の失業率の高さも、将来に影を落とす懸念材料ですね。
日本 ― 明るい兆しも見えてくる
日本に目を向けると、希望の持てる材料も出てきました。物価上昇が落ち着き、賃上げの流れが続けば、2026年度は実質賃金がプラスに転じるかもしれません。そうなれば消費にも活気が戻り、内需関連の企業にも好影響が広がると考えられます。為替が円高方向に振れたり、ガソリン関連の負担が軽くなったりすれば、生活実感としての改善も期待できそうです。
数字を味方につけよう
経済を読むうえで、私が日々追いかけているのが各種の経済指標です。米国の雇用統計、各国の製造業PMI、そして半導体の出荷・在庫バランス。とりわけ半導体は景気の先行指標として侮れず、世界の景気の温度感をつかむヒントになります。
未来を断言できる人は誰もいません。けれど、指標を追う習慣をつけると、世の中の流れが少しずつ見えてくるものです。まずは気になる数字を一つ、今日から追いかけてみませんか。きっと、ニュースの読み方が変わってきますよ。
コメント