転職・退職は保険見直しの絶好のタイミング ♯186 - 【マネーピラミッド：お金の専門家】

転職や退職は、保険を総点検する絶好のチャンスです。

勤務先の福利厚生や収入が変わるこの時期に見直しを怠ると、いざというときに「保障が足りない」という事態になりかねません。逆に、不要な保障を整理して保険料を抑えられる可能性もあります。

この記事では、転職のタイミングで見直したい保険のポイントを、わかりやすく整理します。

転職・退職時にチェックしたいのは、主に次の3点です。

順に解説します。

まず確認したいのが、勤務先の福利厚生の変化です。会社員時代の「見えない保障」がなくなるケースがあるため注意しましょう。

勤務先を通じて加入している団体保険は、一般的に退職と同時に失効するのが原則とされています。

継続できるかどうかの条件を確認し、足りない部分は個人保険でカバーする準備を進めたいところです。※継続可否・条件は加入している保険により異なります。勤務先や保険会社に要確認。

次に押さえたいのが、健康保険の給付内容です。公的な高額療養費制度に加えて、企業の健保組合によっては付加給付や傷病手当金の上乗せが用意されている場合もあるとされています。

この手厚さの差によって、医療保険や就業不能保険で備えるべき金額は大きく変わります。

転職先の健康保険でこうした上乗せがあるかを確認したうえで、不足分を民間保険で補う発想が大切です。※給付内容は健保組合・制度により異なります。

退職金制度や企業年金の有無も、見直しの重要ポイントです。

一般的に、退職金・企業年金制度がない会社も一定数あるとされています。（制度の有無・割合は要確認）

制度がない、または手薄な場合は、iDeCo（個人型確定拠出年金）や個人年金保険を使った自助努力で老後資金を積み上げておくと安心です。

なお、iDeCoは一般的に掛金が所得控除の対象とされる一方、原則60歳まで引き出せず、運用次第で元本割れの可能性もあります。※税制・引き出し条件は要確認。〔出典：iDeCo公式（要確認）〕

転職で収入が変わる場合は、保険料の見直しも欠かせません。

転職で収入がダウンする場合、従来の保険料が家計を圧迫することもあります。保障の減額や、より割安な商品への切り替えも検討の余地があります。

ただし、注意点があります。一度保障を減らしたり解約したりすると、その後の健康状態によっては元に戻せない（再加入できない）リスクがあるとされています。

目先の保険料だけで判断せず、将来の必要保障も見据えて慎重に検討しましょう。※減額・解約の条件や再加入の可否は契約・健康状態により異なります。

転職・退職は、保険を見直す最良のタイミングです。ポイントを整理すると、次のとおりです。

ライフステージの節目こそ、保険と向き合う絶好の機会です。判断に迷う場合は、ファイナンシャルプランナー（FP）など専門家への相談も検討してみましょう。

※本記事は一般的な情報をまとめたものです。保険・社会保険・税制の具体的な内容は契約や制度、個人の状況により異なります。重要な判断の前には、各保険会社や公式情報の確認、専門家への相談をおすすめします。