食費高騰にどう向き合う？家計への影響と対策を考える ♯181

毎日の買い物で「また値上がりしてる…」と感じること、増えていませんか。

以前なら「価格が据え置きの食材を選ぶ」という逃げ道がありました。ところが今は、ほぼすべての食品が軒並み上がり、選択肢そのものが狭まっているとされています。

安い食材ばかりで献立を組むと、家族から「またこのメニュー?」と不満が出る——。こんなジレンマを抱える方も多いのではないでしょうか。この記事では、食費高騰の実態と、私たちにできる向き合い方を整理します。

食費高騰を考えるうえで、注目したいのは次の3点です。

順に見ていきましょう。

まず、家計全体に占める食費の割合「エンゲル係数」から、変化を確認します。

家計の消費支出に占める食費の割合であるエンゲル係数は、平均的な世帯でおよそ30％程度に達しているとされています。※数値は調査・世帯により異なります。【要ファクトチェック】

一般的に「国が豊かになれば下がる」とされてきた指標ですが、2015年頃を境に上昇トレンドに転じたとも指摘されています。※トレンドの解釈には諸説あります。〔出典：総務省家計調査（要確認）〕

なかでも日本の上昇幅は、G7の中で相対的に大きいとの指摘があるとされています。水準としては一部の国に近づいているとの見方もあります。

ただし、こうした国際比較は統計の取り方や時点で変わるため、断定は避けるべきです。【要ファクトチェック】〔出典：各国統計／OECD等（要確認）〕

次に、食料品の物価がどれだけ上がっているのかを見ていきます。

食料品の消費者物価指数（前年比）は、近年上昇が続いているとされています。報じられている数値の一例は以下のとおりですが、いずれも要確認の目安です。

※上記は報道等で示された数値の目安であり、正確な値・確定値は公式統計でご確認ください。〔出典：総務省統計局消費者物価指数（要確認）〕【要ファクトチェック】

生鮮食品に絞ると、さらに高い伸び率を記録しているとされています。数字だけ見ても、家計への打撃が小さくないことがうかがえます。※生鮮食品は天候等で変動が大きい点に注意。【要ファクトチェック】

食費が上がると、私たちはどこを削るのでしょうか。ここに、家計のリアルな姿が表れます。

興味深いことに、食費が高騰したとき最も削られるのは「食費そのもの」だとするデータがあるとされています。

具体的には、パン・生鮮魚・生鮮肉など値上がり幅の大きい品目ほど購入量が減り、調理食品にも買い控えの動きが見られるとされています。食品以外では、婦人服や娯楽関連の支出がカットされやすい傾向もあるようです。【要ファクトチェック】〔出典：総務省家計調査等（要確認）〕

「いつものパンが高くなったから、少し安い銘柄に替えて今月を乗り切ろう」——。こんな経験に心当たりのある方も多いのではないでしょうか。

食の値上がりが食の節約を生むという構図は、多くの家庭のリアルを映し出しているといえます。

先行きが見通しにくい今だからこそ、家計全体のバランスを定期的に見直すことが大切です。

一般的に、食費高騰の局面では次のような工夫が有効とされています。ただし、過度な切り詰めは健康や満足度を損なうため、バランスが重要です。

「食費だけを削る」のではなく、家計全体で調整する視点が、ストレスの少ない節約につながります。

食費高騰は、多くの家庭に影響を与えています。ポイントを整理すると、次のとおりです。

先行きが読みにくいなかでも、無理のない範囲で支出をコントロールしていく意識を持ちたいですね。

※本記事は一般的な情報をまとめたものです。物価・統計の数値は調査時点や公表機関により異なり、変動します。正確な数値は総務省統計局などの公式情報をご確認ください。