積立投資を始めたものの、思うような成果が出ずに悩んでいませんか。新NISA開始以降、積立投資を始める人が増える一方、基本的な仕組みを理解しないまま運用を続け、失敗につながるケースも見られます。今回はよくある失敗例と対処法をご紹介します。

積立投資が広がる背景

利用者は年々増えている

金融庁の調査によると、2025年のつみたて投資枠での年間買付額は約6.2兆円にのぼり、前年の約5.0兆円から25%以上増加しました〔出典：金融庁（公式サイト）〕。日本証券業協会の公表値でも、NISA口座数は2025年12月末時点で約2,826万口座となり、前年末から10%以上増えています〔出典：日本証券業協会（公式サイト）〕。

手軽さゆえの落とし穴も

少額から始められ、自動で買付を続けられる手軽さは積立投資の大きな魅力です。一方で、SNSや動画サイトで手軽に情報収集できるようになった反面、断片的な知識だけで始めてしまい、思わぬ失敗につながるケースも少なくありません。※投資は自己責任であり、元本が保証されるものではありません。

初心者が陥りがちな3つの失敗

商品の中身が重複していないか

複数の投資信託を購入しても、投資先が実質的に重なっていれば、特定の地域や資産にリスクが集中し、期待した分散効果が得られない可能性があります。

失敗パターン	具体例
商品の中身が重複	全世界株式型と米国株式型を両方購入し、想定より米国株比率に偏る
短期間での売却	相場下落時に動揺し、損失拡大を防ぐために早期売却してしまう
積立金額の把握不足	非課税枠を早く埋めようと、生活費を圧迫する金額を積み立てる

〔出典：日本FP協会（公式サイト）〕

短期間で売却していないか

相場が下落すると不安になり、購入した商品を短期間で手放してしまうケースがあります。しかし、これによりドルコスト平均法（一定額を継続的に購入することで、購入価格を平準化する手法）や複利効果といった、積立投資ならではのメリットを手放すことになる可能性があります。

投資額を把握できているか

家計の状況を考慮せず積立金額を設定すると、日々の生活費で行き詰まり、積み立てを中断せざるを得なくなる、いわゆる「NISA貧乏」に陥るケースも見られます。

失敗を防ぐための対処法

今すぐできる3つの確認

以下のステップで、自身の積立投資を見直してみましょう。

1. 保有している投資信託の投資先（国・地域・資産クラス）を確認する
2. 相場変動時に慌てて売却しない方針をあらかじめ決めておく
3. 生活費とは別に、無理のない金額で積立額を設定する

家計に無理のない金額とは

一般的には、毎月の積立額は生活防衛資金（生活費の3〜6カ月分が目安とされる）を確保したうえで、余剰資金の範囲内に設定することが望ましいとされています。※家計状況には個人差があるため、あくまで目安としてご参照ください。

専門家への相談も選択肢に

自分に合った積立額や商品選びに迷う場合は、ファイナンシャルプランナーなど専門家へ相談する方法も選択肢の一つです。

よくある質問

Q. 積立投資は元本割れすることがありますか？
A. あります。積立投資も投資である以上、元本は保証されていません。相場の変動により、投資額を下回る可能性があります。

Q. NISA貧乏にならないためには？
A. 非課税枠を埋めることを優先するのではなく、無理のない範囲で積立額を設定することが大切だとされています。

まとめ

• 積立投資の利用者は増加しているが、失敗事例も見られる
• 商品の重複、短期売却、積立額の設定ミスが主な失敗パターン
• 家計に無理のない金額で、長期的な視点を持つことが対処法の一つ

自身の積立投資を見直したい方は、ファイナンシャルプランナーへの相談も検討してみてください。