「なんとなく勧められたから」で生命保険に加入していませんか? 実は20代の加入率は約5割にとどまり、必要な保障が不足しているケースも少なくありません。本記事では、生命保険の選び方を基礎から解説します。
若年層の生命保険加入率と実態
多くの人が知らない「なんとなく加入」の落とし穴について解説します。
加入率は約5割、勧められて加入する人も
生命保険文化センターの調査によると、20代の生命保険加入率は男性54.1%、女性49.1%という結果でした〔出典:生命保険文化センター「2025(令和7)年度 生活保障に関する調査」〕。若年層は健康上の不安を感じにくいことから、必要性を実感して加入するというよりも、家族や知人の勧めをきっかけに加入するケースが多いと考えられます。
目的が曖昧だと保障が不足する可能性も
明確なライフプランを考えないまま加入すると、本当に必要な保障が不足したり、逆に不要な保障に保険料を払い続けたりする可能性があります。まずは自分にとって「何のための保険か」を整理することが、選び方の第一歩です。
生命保険の選び方|2つの役割を確認
「もし自分に何かあったら」を軸に、今すぐ確認すべきポイントを整理しましょう。
死亡への備えは家族構成で変わる
生命保険の役割は主に「死亡への備え」と「病気やケガへの備え」の2つに分けられます。独身で葬儀費用などを預貯金で賄える場合、高額な死亡保障の必要性は低いと考えられます。一方、扶養家族がいる場合は、残された家族の生活費や教育費を賄えるだけの死亡保険を検討する必要があるでしょう。
公的保障でカバーできない部分を確認
病気やケガへの備えを検討する際は、公的保障でカバーしきれない部分を、民間の医療保険でどう補うかを考えるのが合理的です。
| 公的保障 | 概要 | カバーできない費用の例 |
|---|---|---|
| 高額療養費制度 | 1カ月の医療費自己負担が上限額を超えた場合に超過分が支給される制度 | 差額ベッド代・先進医療の技術料・自由診療費 |
| 傷病手当金 | 病気やケガで働けず給与が支払われない場合に給付される制度 | 休業前給与との差額・給付期間(最長1年6カ月)超過後の収入 |
※制度の詳細や最新の給付要件は、全国健康保険協会など公式サイトでご確認ください。
勤務先の団体保険もチェックしよう
実は年間の保険料で損をしていませんか? 勤務先の制度を見落としているケースは少なくありません。
民間の保険会社が提供する商品のほかに、勤務先で団体保険や共済に加入できる場合があります。団体保険や共済は企業などが契約者、従業員が被保険者となる仕組みで、個人加入に比べて以下のようなメリットがあります。
- 保険料が割安に設定されている場合が多い
- 給与天引きで保険料を支払える
- 加入手続きが比較的簡単
ただし、退職すると保障が継続できない、または継続できても保険料が上がるケースが多く、プランの選択肢が限られる点には注意が必要です。収入が十分でないことが多い若年層は、まず勤務先に割安な団体保険や共済がないかを確認し、不足分を民間の生命保険で補うことも検討してみましょう。
まとめ
- 20代の生命保険加入率は約5割、勧められて加入するケースも多い
- 死亡保障は家族構成、医療保障は公的保障との兼ね合いで検討する
- 勤務先の団体保険・共済も確認し、不足分を民間保険で補う視点が大切
まずは自分のライフプランを整理し、勤務先の福利厚生を確認するところから始めてみてはいかがでしょうか。

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